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教員採用試験の中学校英語専門教養は、英語の教科内容（語彙・文法・読解・英作文）と指導法・学習指導要領の両方が問われる試験科目だ。 英語力だけで乗り切れる試験ではなく、「4技能をどう育てるか」「学習指導要領は何を求めているか」という教育者としての視点が問われる。
「英語は得意だから大丈夫」と思って試験を受けたら、指導法問題でまったく歯が立たなかった——という話は、中学英語の受験生からよく聞く。 逆に、英語力はそこそこでも指導法と学習指導要領を丁寧に仕上げることで、安定して合格ラインを超えていく人も多い。
「英語の試験でどんな問題が出るのか、具体的なイメージが掴めない」 「4技能とかCEFRとか言われるけど、試験でどう問われるの？」 「中学英語の指導法って何を覚えればいい？」
こういう疑問を持つ受験生のために、中学校英語の専門教養の全体像を整理した。 出題範囲の詳細・主要自治体の傾向・時期別の対策プラン・参考書の選び方まで具体的にまとめている。
専門教養の全体像から確認したい方は専門教養とは何か・全体ガイドも参照してほしい。 教職教養との違いについては教職教養とは何かで整理している。
教員採用試験の筆記試験は、大きく3科目に分かれる。
| 科目 | 内容 |
|---|---|
| 教職教養 | 教育原理・教育法規・教育心理など「教育に関する専門知識」 |
| 一般教養 | 国語・数学・英語・社会・理科など高校水準の一般学力 |
| 専門教養 | 受験する校種・教科の専門知識（中学英語なら英語の深い知識と指導法） |
専門教養は「その教科の専門家として通用するか」を問う科目で、3科目の中で最も教科の深さが試される。 一般教養でも英語の問題は出るが、専門教養の英語はそれとは別物だ。 教科内容（英語力そのもの）だけでなく、「英語をどう教えるか」という指導法の知識が大きな比重を占める点が特徴になる。
他教科の専門教養と比べると、中学英語は「英語力」と「英語教育の理論・実践」の2軸が明確に存在する試験だ。
英語力という意味では、大学入試の英語（共通テストから難関私大レベル）を解ける水準があれば、教科内容部分はある程度対応できる。 ただし、指導法・学習指導要領・4技能の評価方法・CEFRやCan-Doリストといった英語教育固有のキーワードは、英語力とは別のインプットが必要な分野だ。
また、2021年度から全面実施となった中学校学習指導要領（英語）は、「英語で考え、英語で表現する」「言語活動の充実」「4技能5領域」という方向性を明確に打ち出している。 この改訂の内容と意図を理解しているかどうかが、指導法問題の得点差に直結する。
中学校英語の専門教養は、大きく「教科内容」と「指導法・学習指導要領」の2つのブロックに分かれる。
英語の語彙・文法は専門教養の基盤となる領域だ。 中学校英語の範囲（中学3年分の文法全体）は確実に押さえたうえで、高校英語（文法・語法・イディオム）まで問われることが多い。
問われるポイントは以下。
文法は択一問題で出ることが多いが、自治体によっては記述形式で「この文の誤りを指摘し訂正せよ」という問い方になる。 また、中学生がよくする文法ミスのパターン（三単現のsの脱落・時制のズレ・比較の形など）が指導法問題の文脈で問われることもある。
英語の読解問題は、共通テストから難関私大入試水準の英文が出ることが多い。 内容理解・語句の意味・指示語の内容・段落構成・主旨把握といった問いが並ぶ。
問われるポイントは以下。
英文の難易度は、教材として中学生に使うものではなく、教員が読んで理解できるかを確認するための水準になる。 「中学英語しか読んでこなかった」という受験生にとっては、読解スピードと精度の両方で差が出やすい部分だ。
記述式で英作文を書かせる自治体は増えている。 和文英訳・自由英作文・条件作文の形式がある。
問われるポイントは以下。
特に「授業で使う英語（Classroom English）」—— "Open your textbook to page 20." "Can you explain that in English?" のような指示文・発問文——は、指導法問題と教科内容が重なる出題形式として頻出だ。
音声問題を課す自治体は少数だが、東京都など一部では出題される。 英語教員の「聞く力」を確認する目的で設けられており、一般的な英語試験のリスニングと出題形式が似ている。
リスニング試験がある自治体を受ける場合は、英語ニュースや英語音声素材を日常的に聞く習慣を早めにつけておくといい。
中学校英語の指導法問題で中心的なテーマになるのが「4技能の指導」だ。 現行の学習指導要領（2021年度全面実施）では、「4技能5領域」（聞くこと・読むこと・話すこと[やり取り]・話すこと[発表]・書くこと）が示されており、その構成と指導の方向性は必ず押さえる必要がある。
| 領域 | 主な指導の観点 |
|---|---|
| 聞くこと | 概要把握・要点把握・詳細理解の段階的指導 |
| 読むこと | スキミング・スキャニング・精読の使い分け |
| 話すこと（やり取り） | インタラクションの機会確保・スモールトーク |
| 話すこと（発表） | スピーチ・プレゼンテーションの指導 |
| 書くこと | 語・文・パラグラフ・エッセイの段階的指導 |
「技能統合型の言語活動」——複数の技能を組み合わせた活動（読んで書く・聞いてから話す、など）——も頻出テーマだ。
専門教養では、教職教養で問われる学習指導要領（総則）よりも踏み込んだ内容が問われる。 中学校学習指導要領の「外国語」パートを中心に、目標・内容・指導の方向性を理解しておく必要がある。
押さえるべきポイントは以下。
特に「言語活動」と「言語材料の練習」の違いは、試験問題の文脈でよく問われる。 言語材料（単語・文法）を覚えさせることが目的ではなく、それを使って実際にコミュニケーションする活動が「言語活動」だという整理を持っておくと、指導法問題の選択肢を絞りやすい。
CEFRとCan-Doリストは、中学英語の専門教養では必須の知識になっている。
CEFRとは「ヨーロッパ言語共通参照枠（Common European Framework of Reference for Languages）」のことで、言語能力を A1〜C2 の6段階で示す国際的な基準だ。 日本の中学校英語では、卒業時に「A1〜A2相当」を目安とするとされており、試験でも出題される。
| レベル | 目安 |
|---|---|
| A1 | 日常的な表現・簡単なやり取り（入門） |
| A2 | 日常的なコミュニケーション（基礎） |
| B1 | 身近な話題を自立的に扱える（中級） |
| B2 | 複雑な内容を明確に説明（中上級） |
| C1 | 流暢・即興・社会的文脈（上級） |
| C2 | ネイティブ水準（熟達） |
Can-Doリストは「〜できる」という形で示す具体的な目標記述のこと。 授業の目標設定・単元設計・評価規準の作成に使うものとして、指導法問題で出てくる。 「この単元のCan-Do目標を書きなさい」という設問形式も確認されている。
2020年度から小学校3・4年生に「外国語活動」、5・6年生に「外国語（英語）」が必修化された。 この変化は中学校英語の指導に大きく影響しており、「小学校でどこまでやっているか」を踏まえた指導の組み立てが問われるようになっている。
試験で問われる観点は以下。
小学校英語を知っておくことは、指導法問題の記述でも具体性を出しやすくなる。
文法の教え方に関する出題は、指導法問題の中でも差が出やすいテーマだ。
「文法を明示的に教えるべきか（文法訳読法・演繹的アプローチ）」か、 「コミュニケーション活動の中で自然に習得させるか（帰納的アプローチ・コミュニカティブ・ランゲージ・ティーチング：CLT）」か—— この議論は英語教育の核心に触れるテーマで、どちらが正解かではなく、それぞれの利点と限界を理解しているかが問われる。
現行の指導要領が求める方向性は「言語活動を通じて文法を使えるようにすること」だ。 つまり、文法を知識として教えた後、それを使う活動につなげる流れが重視されている。
これらの概念を整理しておくと、指導法の記述問題で「根拠のある答え」を書けるようになる。
近年の出題で比重が増しているテーマが3つある。
ICT活用 デジタル教科書・タブレットの活用、Padlet（意見共有ツール）・Flipgrid（動画投稿ツール）などの協働学習支援ツール、スピーキング練習アプリの活用方法が問われることがある。 「GIGAスクール構想によって英語授業はどう変わるか」という問いへの対応も求められる。
国際理解・異文化理解教育 英語を「国際共通語（EIL: English as an International Language）」として捉える視点、異文化への理解・寛容さを育てる教育の位置づけが問われる。 「なぜ英語を学ぶのか」という根本的な問いへの答えとして、試験の記述問題でも使える観点だ。
個別最適な学び・特別支援 「令和の日本型学校教育」における個別最適な学びの概念と、英語授業への応用が出題されることがある。 また、読み書きに困難のある生徒（ディスレクシアなど）への英語指導の配慮事項も、特別支援教育の文脈で出題されることがある。
| 形式 | 主な用途 |
|---|---|
| 択一（マークシート） | 文法・語彙の知識確認、指導要領の内容 |
| 記述式 | 英作文・指導法の説明・授業設計の記述 |
| 読解問題 | 英文の内容理解・語句の意味 |
| リスニング | 一部自治体のみ。英語教員としての聴解力 |
多くの自治体では択一と記述の混合形式だが、東京都・大阪府などは記述の比重が高い。 英語の試験では「英語で答える」ことを求める設問も出るため、受験自治体の過去問で形式を確認しておくことが最優先だ。
| 分野 | 難易度 | 備考 |
|---|---|---|
| 英語文法・語彙 | 共通テスト〜難関私大入試水準 | 正確な語法知識が求められる |
| 英文読解 | 共通テスト〜難関私大入試水準 | 英文の量が多い自治体も |
| 英作文 | 共通テスト自由英作文〜 | 記述の正確さと段落構成 |
| 指導法・学習指導要領 | 知識問題 | 対策なしで臨むと失点しやすい |
| CEFR・Can-Do | 知識問題 | 暗記系だが概念理解が必要 |
「英語力は高いのに指導法問題で失点した」という受験生が多い試験だ。 英語力に自信があるほど指導法・学習指導要領の対策を軽視しがちなので、意識的に時間を確保してほしい。
東京都は中学校英語の専門教養で記述の比重が高く、英語力と指導法の両方が問われる難易度の高い試験になっている。
記述の完成度で差がつく試験のため、論述練習を早めに始めることが重要だ。 東京都の教職教養傾向は東京都の教職教養対策記事を参照。
神奈川県は択一中心でバランスの取れた出題構成になっている。
神奈川は横浜市・川崎市・相模原市が独立した試験を実施しているため、受験先を間違えないよう注意が必要だ。 神奈川県の教職教養については神奈川県の教職教養対策記事も参考にしてほしい。
大阪府は英文読解と指導法の記述が特徴的な出題になっている。
大阪府は大阪市・堺市・豊能地区が独立した試験を実施しているため注意が必要。 大阪府の教採情報は大阪府の教職教養対策記事もあわせて確認してほしい。
中学校英語の専門教養対策は「英語力の補強」と「指導法・学習指導要領の習得」を並行して進める二本柱になる。
英語力が高い受験生は指導法から先に着手していい。 逆に英語力に不安がある受験生は、読解・文法の基礎固めを先行させた後に指導法に移行する流れが安全だ。
まず最初にやることは受験自治体の過去問入手と出題形式の確認だ。 択一中心か記述中心か・英作文が出るか・リスニングがあるかによって、対策の重みが大きく変わる。
試験まで1ヶ月を切っている場合は、全範囲を均等にやろうとせず、得点効率の高いところに集中する。
英語力よりも指導法・学習指導要領の方が短期間で点数を伸ばしやすい。 直前期は指導法を先に仕上げる意識で進めるといい。
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 1ヶ月目 | 参考書で専門教養の全体像を把握。英文法・語彙の抜けを確認してリストアップ |
| 2ヶ月目 | 学習指導要領（外国語）の原文通読＋指導法のインプット。文法補強の継続 |
| 3ヶ月目 | 過去問演習（3〜5年分）、英作文の練習、仕上げ |
学習指導要領は原文を読むことを後回しにしがちだが、早めに一読しておくと問題を見たときの引っかかりが減る。 「なんとなく知っている」と「原文を読んだことがある」は、試験での反応速度が違う。
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 1〜2ヶ月目 | 英語力の棚卸し。文法・語彙の弱点分野を参考書で補強 |
| 3〜4ヶ月目 | 読解演習の強化（英字新聞・英語教材の多読も並行）＋指導法の体系的インプット開始 |
| 5ヶ月目 | 学習指導要領の深掘り、CEFR・Can-Doリストなどのキーワードをノートにまとめる |
| 6ヶ月目 | 過去問演習＋弱点補強＋英作文の仕上げ |
時間がある時期は「英語を実際に使う習慣」——英語で日記を書く、英語のPodcastを聴くなど——をつけることで、英作文・読解の両方に効く土台が積み上がる。
過去問は「解いて採点する道具」ではなく、**「出題の設計図を読む材料」**として使う。
過去問は直近5年分が最低ライン。 可能なら7〜10年分まで遡ると、出題パターンのサイクルと頻出テーマの変化が掴める。
指導法問題が弱い受験生に共通しているのは「指導法の用語を知っているが、何をどう使うのか言葉で説明できない」という状態だ。
対策として有効なのは2つ。
模擬授業の準備をする過程で「4技能をどうつなげるか」「言語活動をどう組み込むか」が自然に整理されてくる。 記述問題で「授業設計を書きなさい」という問いが出たとき、この経験が直接使える。
協同出版「教員採用試験 全国版 中学校英語」
教採専門の出版社による定番シリーズ。 全国の採用試験から頻出問題を分析して収録しており、文法・読解・指導法・学習指導要領まで横断的に演習できる。 どの自治体を受ける人にも使いやすい構成になっている。
大学受験用の英文法・語法参考書（「英文法・語法 Vintage」「NextStage」など）は、英語の知識体系を整理するのに使いやすい。 採用試験の文法問題は大学入試の語法問題と出題形式が近いため、大学受験教材の流用が効きやすい教科でもある。
長文読解演習書（「英語長文ハイパートレーニング」「英語長文ポラリス」など）で読解スピードと精度を上げておくと、読解問題への安心感が違う。
中学校英語科の教科教育法テキスト（大学の教職課程で使う教科書）を1冊持っておくと指導法問題への対応力が上がる。 「授業設計」「4技能の指導方法」「評価」の章が充実しているものを選ぶといい。 大学図書館に残っている教職課程の教科書があれば、それを引っ張り出してくるだけで十分なことも多い。
**学習指導要領（外国語）**は、文部科学省の公式サイトから無料でPDFが入手できる。 「中学校学習指導要領（平成29年告示）解説 外国語編」の「第2章 外国語科の目標及び内容」を重点的に読んでおきたい。
論作AIなら中学校英語の教員採用試験で出題される「論作文（小論文）」もAIが24時間添削。 専門教養の対策と並行して、論作文の練習を積み重ねておくと2次試験まで見通せる。
元小学校教員として英語の授業にも携わった経験から正直に言うと、英語の採用試験は「英語力だけで乗り切ろうとすると必ず指導法で詰まる」試験だ。
英語力がある受験生ほど、指導法問題を「なんとなくわかる」で済ませがちになる。 でも試験で問われるのは「授業でどう使うか」を言語化できるかどうかで、それは英語力とは別に積み上げる必要がある。
「4技能を統合的に育てるとはどういう授業か」という問いに答えるには、技能統合型の授業を設計した経験か、それに代わる学習（指導法の学習・模擬授業の準備）が必要だ。 英語が得意な受験生の場合、「英語を使う側」の視点は豊富にあるが、「英語を教える側」の視点はまだ積み上がっていないことが多い。
現行の学習指導要領が「英語で考え、英語で表現する」授業を求めているのは、単に英語を多く使えばいいという話ではない。 「英語を使う経験の中で、言語能力が育まれる」という学習観の転換が背景にある。 この考え方を自分の言葉で説明できるレベルまで落とし込むと、記述問題の説得力が格段に上がる。
小学校英語との接続という観点も、現場での実感として大切にしてほしい。 中1の最初の授業で、小学校でどんな英語に触れてきたかを知っているかどうかで、導入の組み立てがまったく変わる。 試験でもこの視点は評価されやすい。
A. 後回しは危険だ。 英語力と指導法知識は試験では別の問題として出題される。 英語力が高くても、指導法・学習指導要領の問題はまったく別の対策が必要で、ここで失点するケースが実際に多い。 英語力に自信がある人ほど、指導法の対策を意識的に前倒しすることをすすめる。
A. 4技能の指導観を深めるという意味で、英語を聞く習慣はあった方がいい。 ただしリスニング試験がない自治体であれば、合否への直接的な影響は限定的だ。 英語ニュースや教育系のPodcastを「英語で聞く感覚を維持する」程度に使うのが現実的だ。
A. A1〜C2の6段階の大まかな水準（中学卒業時の目安：A1〜A2）と、Can-Doリストの概念（「〜できる」という形で目標を記述すること）を理解しておけば十分だ。 ただし試験では「Can-Do目標を書きなさい」という形式で出ることもあるため、実際に数本書いてみる練習をしておくといい。
A. 伸びる。 英作文は「正確な文法・語彙で書く」「要旨を簡潔にまとめる」「段落を構成する」の3点に絞って練習すると、短期間で完成度が上がる。 過去問の英作文問題を実際に書いてみて、文法の誤りパターンを洗い出すのが最も効率的だ。
A. 出題する自治体がある。 特に小中接続・中1ギャップへの対応・小学校外国語活動の目標との関係を問う記述問題で出てくることがある。 「小学校外国語活動の目標は何か」「小学校と中学校の外国語教育の違いは何か」という問いへの答えは、指導法テキストか学習指導要領で確認しておくといい。
A. 並行が理想だ。 専門教養は1次試験、論作文は1次または2次試験に含まれる。 どちらも時間がかかるため、早めに並行して進めてほしい。 論作文は論作AIを使って隙間時間に練習するのが続けやすい方法だと思う。
A. 直近5年分が基本、可能なら7〜10年分。 ただし2021年度から現行の学習指導要領が全面実施されているため、それ以前の問題は指導要領関連の内容が現在と異なる場合がある。 古い過去問の指導要領問題を解くときは注意が必要だ。
試験前の最終確認として使ってほしい。
教科内容
指導法・学習指導要領
演習
他教科の専門教養との比較で見ると、中学英語は次のような特徴がある。
国語と比べると：文学史・古典という固有の暗記領域がない分、「英語力そのもの」を問われる比重が大きい。 指導法の重要性は国語と同等か、それ以上に高い。 中学校国語の専門教養については中学校国語の専門教養の出題傾向と対策で詳しく解説している。
数学と比べると：数学のような証明の論述とは異なり、英語では「英語で書く力」「指導場面を記述する力」が問われる。 科目の性質上、英語力と指導法の両方が問われる構造は数学と似ている。 中学校数学の専門教養については中学校数学の専門教養の出題傾向と対策も参考にしてほしい。
小学校全科と比べると：小学校全科は全教科を広く浅く問われる構造だが、中学英語は英語1教科を深く問われる。 小学校外国語との接続という観点で、両者を比較して理解しておくことは指導法問題でも役に立つ。 小学校全科については小学校全科の専門教養の出題傾向と対策もあわせて確認してほしい。
中学校英語の専門教養は、「英語力（語彙・文法・読解・英作文）」と「指導法・学習指導要領の理解」の両方が問われる試験だ。
英語が得意なことは確かなベースになるが、それだけでは指導法問題・学習指導要領問題・CEFR/Can-Doリストの設問に対応できない。 試験で差がつくのは「英語を教える力」を言語化できるかどうかだ。
対策の入り口としてまず動くべきことを整理すると次の3つになる。
この3つを終えてから、英語力の補強と過去問演習のサイクルに入ると方向性がぶれにくい。
専門教養の全体像については専門教養とは何か・全体ガイドで整理している。
本記事の情報は2026年6月時点のものです。試験要項・出題範囲・学習指導要領は随時更新されるため、受験前に各自治体の教育委員会公式ウェブサイトおよび最新の受験案内を必ずご確認ください。
中学校国語の専門教養は、現代文・古文・漢文・文法・文学史・学習指導要領・指導法まで幅広く出題される。倍率が安定しているからこそ差がつく対策法を元教員が具体的に解説する。
教員採用試験の中学校数学専門教養は、中学数学から微積分・ベクトルまで広い。出題範囲・主要自治体の傾向・1〜6ヶ月の対策プラン・おすすめ参考書を元教員視点でまとめた。
小学校全科の専門教養は国語・算数・理科・社会・英語など10科目以上が出題対象。教職教養との違い・自治体ごとの傾向・1ヶ月〜6ヶ月別の対策法・おすすめ参考書を元小学校教員が解説します。
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